1943年に設立され、東北においてIT分野の専門学校としてリーディング的な位置付けを誇る学校法人日本コンピュータ学園 東北電子専門学校。東北では随一となる9系統23学科を運営しており、留学生を含めて4万3000人を超える人材を輩出するなど、ITの実学を中心とした学びを通じて即戦力となる人材育成を進めており、東北を中心とした地域社会に貢献する人材を育てている。

同校が設置している学科の1つである国際ビジネス科では、東北地方にあるビジネス分野の専門学校において留学生の在籍数が最も多く、1学年では、約180名の留学生が学びを深めている。2年間を通じて約10種類以上の異なる資格試験が受験できるカリキュラムが組まれているなど、国際的視野を持つ仕事のエキスパート育成を進めている。日本企業への就職をバックアップすることで、就職希望者に対する内定率はほぼ100％という高い就職実績を誇っているのが特徴だ。

国際ビジネス科では、ITスキルを活かして日本社会に貢献する人材を育成するIT専攻を設置しており、Javaなどのプログラミング言語を含む授業を展開しているが、留学生向けの学科であるがゆえに、授業展開の難しさを抱えていたという。「日本語能力が高い学生が必ずしもコンピュータ言語に長けているわけではなく、その逆のケースもあります。プログラミング言語を学ぶ本来の目的は、言語そのものよりも論理的な思考力の育成にあるという考えに至ったのです」と岩間氏は語る。日本語での指示や言語の習得が難しい留学生にとって、直感的に操作でき、ピースを組み合わせるようにアプリを作成できるツールがあれば、操作に時間を取られずに思考に時間を費やすことができると考えたという。

国際ビジネス科においては、前期でWord、Excelなどのオフィスアプリケーションの基礎を学んだ後の後期カリキュラムにkintoneが組み込まれており、週1コマほどのペースで留学生がkintoneに触れながら論理的な思考の学びに生かしている。「日付と日時の違いといった日本語の理解を同時に行いながら、教員が指示した日報などのアプリや自ら考えたアプリを作成、パーツを組み合わせながら操作に慣れてもらいました」と岩間氏は説明する。週1コマという授業時間の制約を加味したうえで、プラグイン活用や高度な実装はせず、kintoneの標準機能のみで制作を進めている。

留学生がそれぞれ考えたアプリには、入国時の申告書アプリや在留カード、学生関連の情報管理アプリなど、学校生活やアルバイト先で役立つようなものが多く見られたという。思考の固定化を防ぐためテンプレートは活用せず、ルビがないと日本語テキストが理解しづらい留学生にも理解しやすいよう、教員がkintoneアプリの作り方を実演したうえで学生に操作してもらう形式をとっている。そして最終的には、発表会を通じて個人やグループの単位で作成したアプリをアウトプットしている。「グループワークのテーマでは、サイボウズの営業にも相談しながらお題を検討して週報アプリを作成してもらいました。単にアプリ制作だけでなく、なぜ紙の週報だと不便なのかについても一緒に考えてもらって発表してもらいました」と岩間氏。

kintoneを活用したことで、インプット中心になりがちなカリキュラムをうまく補完し、論理的思考力を養うアウトプット機会を増やすことができたと評価する。「2年生で実施するプレゼンテーション演習などの際には、自国の魅力をアピールしてもらうような観光マーケティング寄りの授業を行います。日本人がどんな課題を持ってどんな興味を持っているのかという視点からアプローチしてもらううえで、kintoneアプリの作成は論理的な思考の醸成に役立ってくれるはず」と岩間氏。2年次の演習に活かしやすいよう、1年次の後期にkintoneをカリキュラムに組み込んでいる意図がそこにあったという。

現在は国際ビジネス科の1年生後期カリキュラムの一部にkintoneを活用しているが、今後も引き続きアウトプットを増やしながら論理的思考力の醸成に役立てていきたいという。「理想を言えば、週1コマという限られた時間を拡大し、学生がkintoneに触れる機会をさらに増やしていきたい」と岩間氏は意欲的だ。

また、制作されたアプリの発表会はもちろん、ハッカソン形式など学生同士が競い合いながら学べる環境を提供し、学生のモチベーションを高めていきながら、より実践的なスキル習得につなげていきたいという。「異国籍の学生同士が母国語ではなく日本語でアイデアを交換しながら協力して何かを作り上げるという経験は、日本語でのコミュニケーション能力の向上という点でも大きな意義があるはず」と岩間氏。ルプラル氏も「授業では日本語でkintoneに触れましたが、英語版であれば母国のネパールでも教えていくことができそう」と活用に期待を寄せている。